50歳以上の女性特化型フィットネス事業展開・FC中心に全国約2000店、会員数は60万人超/カーブス/増本 岳 社長【前編】

カーブス

(カーブスホールディングス)

東京都港区

増本 岳 社長(57)



「女性だけの30分健康体操教室 カーブス」を全国に約2000店舗展開するのがカーブスホールディングス(東京都港区)だ。2005 年の創業以来、50歳以上の女性をメインターゲットとしFCを中心に拡大してきた。同社は2020年3月、カラオケ事業などを展開するコシダカホールディングス(東京都港区)のスピンオフとして東証1部に分離上場したことでも話題を呼んだ。コロナ禍で会員数が減少し業績は前期と比べて苦戦を強いられているが、事業回復に向けオンライン体操教室など新しいビジネスモデルづくりに取り組んでいる。(2021年8月号 「巻頭インタビュー」より)


増本 岳 社長(57)

Profile  ますもと・たけし

1964年6月16日生まれ、神奈川県出身。88年明治大学政経学部経済学科卒。89年ベンチャー・リンク入社。2004年にアメリカにて「カーブス」に出会い、その理念とビジネスに惚れ込む。05年カーブスジャパンを設立し代表取締役就任(現任)。11年カーブスホールディングス代表取締役社長就任(現任)。20年カーブスのグループ会社、ハイ・スタンダード代表取締役会長就任(現任)。

国内フィットネスクラブの市場規模は約4800億円といわれている。近年は、プールやスタジオを備えた総合型施設に代わり、サーキットトレーニング型の小規模施設が増加。利用者層も高齢社会到来とともに健康志向のシニア層へと拡大している。こうした市場背景を受けて設立された同社は、文字通り「女性だけ、30分」を前面に打ち出して成長してきた。

小規模施設を生活圏に集中出店 独自の運動プログラムを提供


同社のメイン顧客は50歳以上の女性で、年齢構成は50 〜70 代で8割以上を占めている。「健康のために運動したいがやり方が分からない、運動をしたくてもなかなか続けられないといったこの年代の女性の悩みに着目し、1回分のエクササイズで効果の高い運動プログラムを提供しています」(増本岳社長)。


他の総合型フィットネスクラブがオフィス街や繁華街などの都市部に出店するのに対し、同社は顧客層に合わせて、0坪規模の小型施設を生活商圏に集中して開設。自宅の近くにあるため主婦らにも通いやすく、月々税別5700円からと手ごろな価格で提供している。


同社の運動メニューは、筋力トレーニング、有酸素運動、ストレッチの3つを組み合わせたオリジナルのサーキットトレーニングだ。利用者はマシンを使った筋力トレーニングとステップボードを使った足踏み運動を30秒ごとに交互に行い、最後にストレッチをして計30分で終了。運動負荷をあまりかけず、メタボ対策や転倒リスク減少などの効果があると、研究機関との共同研究によって証明されているという。



▲カーブスの運動は30分のサーキットトレーニング


「簡単な運動プログラムではありますが、健康効果における科学的なエビデンスを複数持っているエクササイズを提供しています。ひざの痛みや腰痛の改善、さらに認知機能の改善に効果があることが東北大学加齢医学研究所などとの共同研究によって実証されています。」(増本社長)。


こうした効果に加え、インストラクターによる親身なコミュニケーションによって、高い顧客支持を獲得。新規入会者の半数は既存客からのクチコミ紹介だ。


「ハード面は他社さんでも真似ができますが、1番大切なのはソフトの部分と考えています。インストラクターが会員全員の名前を覚えてファーストネームでお呼びし、一人一人の体の状態に合わせて運動指導をします。創業以来、普通のフィットネスクラブに行くようなアクティブで運動好きな方々ではなく、まったく運動経験がない方やフィットネスクラブは敷居が高くて行かなかったような方々に向けてマーケティングをしてきています。そういう方々が楽しく運動を続けていただけるサービスの仕組みを作り上げてきたのが強みです」(増本社長)。



カーブスは、元々、アメリカで始まったフィットネスビジネス。日本では2005年にフランチャイズ支援会社のベンチャー・リンクによってカーブスジャパンが設立された。翌年、フランチャイズ(FC)方式によって全国展開をスタート。2018年には本家米国のカーブスインターナショナルを買収し、日本のカーブスがグローバルフランチャイザー(世界総本部)となった。



▲マスクや換気等で感染予防対策も徹底

ベンチャー・リンク子会社から出発 2008年コシダカHDの子会社に


当時、ベンチャー・リンクに在籍していた増本社長は、シニア向けのビジネスを探す中でカーブスに出会い、世界総本部であるアメリカのカーブスインターナショナルとマスターライセンス契約を結んだ。


「日本でも高齢化が進む中、これからはシニア向けビジネスが伸びると言われていました。私も健康に関するシニア向けビジネスを探していて、その中で出会ったのがカーブスでした。ただ、アメリカの健康問題とは肥満問題のことであり、アメリカのカーブスは減量のためのダイエットセンターでした。そこで日本で展開するならば年齢層の高い人向けのビジネスとして広がる可能性がある、と思って日本に持ち込んだのです」(増本社長)。



2008年にはカラオケ事業等を展開するコシダカホールディングスの連結子会社となり、2011年には1000店を突破するなど、店舗数を急拡大させた。一方、本家のアメリカでは業績が悪化。そこで同社は2018年にカーブスインターナショナルを買収し、世界総本部となった。2019年には欧州8カ国のフランチャイズ本部事業も買収しグローバル展開を進めている。


同社は2020年3月、東証1部に上場を果たした。コシダカホールディングスの株主がそのままカーブスホールディングスの株主となる「スピンオフ」の手法を利用した分離上場は、全国初であり話題を呼んだ。


上場の理由の1つは信用力の向上だ。同社としては、フィットネス事業だけでなくヘルスケア全般や病気・介護の予防の分野に進出する事業戦略を描いており、同社として単独に上場して知名度を上げ、独自の資金調達ができるような方向を考えていたという。また、地域住民の健康増進の取り組みには地方自治体との連携が不可欠であり、上場企業であることが大きな後押しになると判断した。フランチャイズ事業のため多額の投資資金がいらないこともプラスに働いた。


「ベンチャー・リンクでカーブス事業をスタートし、その後コシダカグループに入って約 10年間、一緒にやってきました。その中で、コシダカグループの腰高博社長と私が話し合い、コシダカグループのカラオケ事業と私共のカーブス事業の間でそれほど大きいシナジーがあるわけではなく、顧客ターゲットもビジネスモデルも違う、それぞれの成長戦略を描く中で、独立してそれぞれの道を歩んだ方がいいのではないか、ということになったのがスタートラインでした。日本初のスピンオフによる上場でしたので準備に2年程かかりました」(増本社長)。


(後編へ続く)

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